今も増え続けるchatGPT由来のサービスたち

​ From:山極綾子

​

「chatGPT サービス 一覧」

ふと気になって検索してみました。

（もしかすると、こういうものこそchatGPTに聞いた方が早いのかもしれませんが、

それはさておき。）

ライティングアシスタントやチャットボットは、GPTの得意分野。

（モデルの構造上、Google謹製の他の大規模言語モデルよりもGPTの方が

文章を生成するのは得意だったりします。）

要約作業が必要な議事録を作成するのは朝飯前。

加えて、新商品のアイディアを自動生成してくれるAIや業務効率化のサポート。

そもそもchatGPTを導入するためのサポートを展開している企業もあるようです。

本当にたくさんのサービスが展開され、かつ類似のサービスを展開する企業がたくさんあり、

世はまさに大航海時代…ではなく、大AI時代を迎えているように感じます。

今はもう、chatGPTの出現がだいぶ前のことのように感じますが、

出始めたころから多様なサービスが展開されていました。

例えば大手飲食店レビューサイト「食べログ」がchatGPTをいち早く導入して

自動お店予約システムを構築した際は、この規模間の企業でこんなに早く開発できるのかと、

機械学習の専門家の方々がざわついていたことを思い出します。

一方、こういったAIの導入には障壁があることもしばしば。

企業は自社の展開しようとする商品・サービスが倫理的に問題がないのかをきちんと評価し、

責任を取る必要があります。

ハーバードビジネスレビューに記載されていた

【「デジタル責任」という新たな概念を組織に浸透させるための4原則】

https://dhbr.diamond.jp/articles/-/9689

によれば、ボディカメラのメーカーが顔認証機能を搭載しようとして反対された企業も、

AI倫理委員会の懸念を受けて、テーザー銃搭載ドローンの開発プロジェクトを

中止せざるを得なかった企業もありました。

テーザー銃搭載ドローンなんて、どこで使うんでしょうか。

ゲームの中でしか見たことがありません…。

日本でもかつて、新入社員の内定辞職率を推定・提供していたことで

批判を受けた企業もありました。

「デジタル技術の責任ある使用」について、社会の期待が高まっていることは

全世界的に間違いなさそうなのですが、

一方で企業は利益を出さなければいけないのもまた事実です。

ビジネスの目標と、責任をもってデジタル技術を活用すること。

この利害のバランスを取ることに難儀する企業が多い中、日本でも

chatGPTを活用したサービスが多数生まれ、そして大きな批判を受けることなく

ここまで来ていることは、とてもすごいことだと感じます。

実は日本企業はそのあたりがとても上手なのかも…しれません。

山極綾子

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